計画バックナンバー
省エネ基準適合義務化から1年、確認申請の現場で起きている課題
2025年4月に全新築住宅・非住宅に適用された省エネ基準適合義務化から1年。確認検査機関への提出書類不備や計算ミスによる差し戻しが頻発しており、設計実務者が直面する課題と対策を整理した。
▶ この記事のポイント
- 1差し戻し率は施行初年で約18%（主要確認検査機関調べ）
- 2外皮計算の入力ミスと一次エネルギー計算の工法不整合が主因
- 3Webプログラムの入力支援ツール活用で差し戻り率を半減可能
PR · 広告Sponsored
ハウジングインテリアカレッジ
二級建築士・インテリアコーディネーターを通信で
スマホ対応の動画講義で忙しい社会人でも合格を目指せる。二級建築士・インテリアコーディネーター・宅建士に対応。
PR · 広告Sponsored
ハウジングインテリアカレッジ
二級建築士・インテリアコーディネーターを通信で
スマホ対応の動画講義で忙しい社会人でも合格を目指せる。二級建築士・インテリアコーディネーター・宅建士に対応。
無料で資料を請求する →#省エネ基準#確認申請#義務化#外皮計算
関連記事
計画バックナンバー
BIM義務化ロードマップ：2025年度以降の適用範囲と対応策
国交省が推進するBIM/CIM義務化は2025年度から直轄工事全体へ拡大。設計事務所が押さえるべき適用要件・LOD（詳細度）基準・成果物納品形式についてわかりやすく解説する。
計画バックナンバー
2025年建築基準法改正の主要変更点：4号特例縮小と構造計算
2025年4月施行の建築基準法改正では「4号特例」が縮小され、木造2階建て住宅への構造計算が事実上必要になる。設計事務所が今から準備すべき対応ポイントを整理した。
計画バックナンバー
ZEB設計の実践：パッシブ手法と設備選定で省エネ70%以上を達成
「ネット・ゼロ・エネルギー・ビル」を実現するには建築計画（断熱・日射制御）と設備（高効率空調・照明・太陽光）の両面アプローチが不可欠。設計初期段階から取り組むべき省エネ手法を体系的に解説。